知名度向上や「大東文化大学の魅力を発信」させることに注力してきたが、まだまだ課題は多いという。「今までは日本に留学する選択の中で大東文化大学という存在がありました。しかし、そのような状態は、日中関係や景気に大きく左右され必ずしも安定しているとは言えません。安定的に大学のブランドを確立するためには、やはり日本と同じように実社会に繋がるシステムを模索していくことだと思います」（北京事務所）。
　現在、中国国内では好景気にも係わらず、「蟻族」で代表されるように学生における就職状況は楽観視できない状況であり、その影響は学生にも与えている。
　「大学で学んだことが実社会でどのように役に立つのか、実際にどのようなスキルを習得できるのか、それを明確に打ち出していく方法はないかと考えています。資料の中国語版の充実化や元留学生との関係強化などの取り組みを行っていますが、まだまだ有効的なシステムを確立できているとは思えません。もちろん、単なる出先機関として事務に徹することも一つの活用方法だと思いますが、日本にある大東文化大学ではなくアジアの大東文化になるためにはこれらの取り組みが必ず必要だと思います」（北京事務所）。現在北京だけでも20以上の日本の大学が事務所を設けているが、大東文化大学の例のようにその活動は様々だ。今後はグロバール化に向けて日本のみならずに諸外国の情況とどのように融合させていくかが大学の更なる発展に対する大きな鍵となるのではないだろうか。